お客様とのコミュニケーションを
よりよいものに発展させるためにはどうすべきか
お客様との関係性をどう作っていくかを考える1日
EC業界は新型コロナ禍を機に多くの企業がECに新たに参入しました。
市場はレッドオーシャン化が進み、スタートアップ企業やダイレクトマーケティングで名をはせてきた企業もファンマーケティングの重要性を感じ、対策を講じ売上を拡大してきました。
しかし、新型コロナの5類移行を機に、消費者行動が再び変化し、EC業界の成長は鈍化しています。
この先のEC業界はお客様とのコミュニケーションをより良いものに発展させるためにはどうすべきか、
お客様との関係性をどう作っていくかが問われています。
今回のカンファレンスでは、最新のファンマーケティングの取り組みについて各分野の専門家をスピーカーに迎え
EC事業者が取り組むべきファンマーケティングを解説します。
about
國學院大學 経済学部
教授 宮下 雄治
専門はマーケティング、デジタル経済、中国経済。東京大学大学院総合文化研究科博士過程退学。博士(経済学)。
広告会社にて消費財メーカーのプロモーションの立案業務に従事したのち、流通のシンクタンクにて小売企業のCRMとプロモーション効果測定に携わる。
2017年から中国の国立中山大学(広東省広州市)の訪問教授として、中国のECをはじめとするデジタル先進企業を取材。
フィンテックやAIなどデジタル活用のビジネスやプラットフォーム企業の成長戦略に詳しい。
著書に『こうして顧客は去っていく』(日本実業出版社)、『米中先進事例に学ぶ マーケティングDX』(すばる舎)、『新時代のマーケティング』(八千代出版)がある。
よなよなピースラボ(CRM/CXデザイン)ユニットディレクター。2012年にヤッホーブルーイングに中途入社。
通販部門・プロモーション部門・ファンベースマーケティング部門の部門長を歴任。
現在はCRM設計・CXデザインを探求する部門にて、オンライン・オフライン問わないファンとのコミュニケーション施策の企画や運営に携わる。
一般社団法人コミュニティマーケティング推進協会フェロー。著書に『ヤッホーとファンたちとの全仕事』(日経BP)
株式会社ヤッホーブルーイング
よなよなピースラボUnit
(CXデザイン)
Unit Director 佐藤 潤
セミナー申し込みはこちら
Form
1989年生まれ。東京大学大学院卒。エンジニアとして、日本オラクル株式会社にてシステム開発に従事した後、2017年に株式会社バイオフィリアを共同創業。
マーケティング・CRM・クリエイティブ・システムを管掌。
エンジニア経験を活かしカートシステム・マーケツール・分析ツールまでを独自開発し、約4年でフレッシュペットフードD2C「ココグルメ」を業界No.1、会員愛犬数25万頭超のサービスへと成長させる。 シェアハウスで猫のロンとの暮らしや、岩橋との出会い、バイオフィリア創業を経て愛犬愛猫家に。
株式会社バイオフィリア
取締役COO / 共同創業者
矢作 裕之
■主催:
■開催日時:2024年4月25日(木) 13:00~17:00
・本セミナーはオンライン開催になります。
・事前にセミナー視聴用のURLを発行し送付いたします、お時間になりましたらそちらのURLよりご参加ください。
・イヤホン着用でのご視聴を推奨しております。
■注意事項:
・本ウェビナーはZoomウェビナーを用いたオンライン配信です。
ご登録いただいた方には、開催前までに別途Zoomよりご視聴用URLを送付いたします。
・参加用のURLをメールで個別にご案内させていただくため、参加は申込者本人に限ります。
複数名でご参加の場合はお手数ですが、個別でお申し込みください。
開催概要
(MIKATA株式会社)
Overview
よなよなピースラボ(CRM/CXデザイン)ユニットディレクター。2012年にヤッホーブルーイングに中途入社。通販部門・プロモーション部門・ファンベースマーケティング部門の部門長を歴任。現在はCRM設計・CXデザインを探求する部門にて、オンライン・オフライン問わないファンとのコミュニケーション施策の企画や運営に携わる。一般社団法人コミュニティマーケティング推進協会フェロー。著書に『ヤッホーとファンたちとの全仕事』(日経BP)
株式会社ヤッホーブルーイング
よなよなピースラボUnit(CXデザイン)
Unit Director 佐藤 潤
Speaker2
Copyright © Mikata Co., Ltd. All Rights Reserved.
新卒で入社した金融機関にてリテール営業及び法人営業に従事。
その後集客支援プラットフォームを運営するIT企業にてセールスリーダーとして営業活動及び営業企画を経験。
インゲージではEC事業者様を中心に、問い合わせ対応にかかる課題の解決に従事。
株式会社インゲージ
エバンジェリスト 坪内 柊一郎
お客様とのコミュニケーションを
よりよいものに発展させるためにはどうすべきか
お客様との関係性をどう作っていくかを考える1日
EC業界は新型コロナ禍を機に多くの企業がECに新たに参入しました。
市場はレッドオーシャン化が進み、スタートアップ企業やダイレクトマーケティングで名をはせてきた企業も
ファンマーケティングの重要性を感じ、対策を講じ売上を拡大してきました。
しかし、新型コロナの5類移行を機に、消費者行動が再び変化し、EC業界の成長は鈍化しています。
この先のEC業界はお客様とのコミュニケーションをより良いものに発展させるためにはどうすべきか、
お客様との関係性をどう作っていくかが問われています。
今回のカンファレンスでは、最新のファンマーケティングの取り組みについて各分野の専門家をスピーカーに迎え
EC事業者が取り組むべきファンマーケティングを解説します。
about
國學院大學 経済学部
教授 宮下 雄治
専門はマーケティング、デジタル経済、中国経済。東京大学大学院総合文化研究科博士過程退学。博士(経済学)。
広告会社にて消費財メーカーのプロモーションの立案業務に従事したのち、流通のシンクタンクにて小売企業のCRMとプロモーション効果測定に携わる。
2017年から中国の国立中山大学(広東省広州市)の訪問教授として、中国のECをはじめとするデジタル先進企業を取材。
フィンテックやAIなどデジタル活用のビジネスやプラットフォーム企業の成長戦略に詳しい。
著書に『こうして顧客は去っていく』(日本実業出版社)、『米中先進事例に学ぶ マーケティングDX』(すばる舎)、『新時代のマーケティング』(八千代出版)がある。
Speaker1
新卒で入社した金融機関にてリテール営業及び法人営業に従事。
その後集客支援プラットフォームを運営するIT企業にてセールスリーダーとして営業活動及び営業企画を経験。
インゲージではEC事業者様を中心に、問い合わせ対応にかかる課題の解決に従事。
株式会社インゲージ
エバンジェリスト 坪内 柊一郎
Speaker4
1989年生まれ。東京大学大学院卒。エンジニアとして、日本オラクル株式会社にてシステム開発に従事した後、2017年に株式会社バイオフィリアを共同創業。マーケティング・CRM・クリエイティブ・システムを管掌。エンジニア経験を活かしカートシステム・マーケツール・分析ツールまでを独自開発し、約4年でフレッシュペットフードD2C「ココグルメ」を業界No.1、会員愛犬数25万頭超のサービスへと成長させる。 シェアハウスで猫のロンとの暮らしや、岩橋との出会い、バイオフィリア創業を経て愛犬愛猫家に。
株式会社バイオフィリア
取締役COO / 共同創業者 矢作 裕之
Speaker5
Timeline
タイムテーブル
※当日のタイムスケジュールは変更になる場合がございます。
Timeline
※当日のタイムスケジュールは変更になる場合がございます。
30歳まで実業団にてバスケットボールをプレイ、引退後企画会社を経て、株式会社UNIWORXに入社。
これまでの経験を活かして、現職のITだけに拘らず、WEBとリアルと繋ぐマーケティング企画を数多く手掛ける。
代表的なものは、高級おつまみ缶詰「缶つま」シリーズのファンコミュニティ「缶つま倶楽部」のプロデューサー。
株式会社UNIWORX
(図書印刷株式会社の100%子会社)
企画制作部
田村 巨亮
30歳まで実業団にてバスケットボールをプレイ、引退後企画会社を経て、
株式会社UNIWORXに入社。
これまでの経験を活かして、現職のITだけに拘らず、WEBとリアルと繋ぐマーケティング企画を数多く手掛ける。
代表的なものは、高級おつまみ缶詰「缶つま」シリーズのファンコミュニティ「缶つま倶楽部」のプロデューサー。
株式会社UNIWORX(図書印刷株式会社の100%子会社)
企画制作部
田村 巨亮
Speaker3
1993年生まれ。
テモナ株式会社、株式会社サイバーエージェントを経て、2017年8月に株式会社ディールを設立。
レビューやSNSや動画コマースなどのUGC活用ツール「UGCクリエイティブ」、口コミ・素材収集ツール「ECキャスティング」、EC決済チャットボット「ECチャットボット」などを展開し、累計300社以上のEC事業者を支援。
株式会社ディール
代表取締役社長
小野瀬 冬海
1993年生まれ。テモナ株式会社、株式会社サイバーエージェントを経て、2017年8月に株式会社ディールを設立。
レビューやSNSや動画コマースなどのUGC活用ツール「UGCクリエイティブ」、口コミ・素材収集ツール「ECキャスティング」、EC決済チャットボット「ECチャットボット」などを展開し、累計300社以上のEC事業者を支援。